化石燃料輸入額20兆円を国内還元｜鈴木高広教授の近未来研究所

化石燃料輸入額20兆円を国内還元

芋が優れたエネルギー作物であることが、どうして日本を救うことにつながるのか、そのメカニズム。

日本では石油・天然ガス・原子力・自然エネルギーなど、様々なエネルギー資源を用いています。
1年間に必要とされるエネルギーは2,000万テラＪ…実に膨大なものです。

このエネルギーを確保する為に、化石燃料だけでも年間20兆円もの巨費を投じています。

しかも、それらの燃料を輸入に頼る以上、その供給は国際事情に左右されます。

20兆円もの巨費を投じている理由、それは「他に安い燃料がないから仕方なく海外から購入している」というコスト面のみの問題です。

ならば、安価な燃料が国内にあったなら？化石燃料より安価な燃料作物…。それこそが芋なのです。実現すれば、当然この莫大な燃料費は国内、燃料の生産者たる農家に流れることになります。

現在の日本の農業市場は約8兆円、兼業農家を含む潜在的な農家人口は約8百万人。
1人頭年間百万円という計算になりますが、これでは農業離れが深刻になるのも無理はありません。

しかしここに、「燃料産業」という新たな市場が生まれれば、農家の現金収入が大幅に増し、専業で農業に携わろうとする人が増えてくるはずです。

「芋＝食糧」というイメージが根強い中、トウモロコシの高騰を招いたバイオエタノールの二の舞にならないかと危惧される方もいらっしゃるでしょう。

しかしその心配は杞憂に過ぎません。従来の農地ではこれまでどおり米や野菜を作りつつ、空き地を使って新たに燃料作物の栽培を行うだけで国内需要量を確保出来るので、食糧作物の供給が減るということはないからです。